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注目度上昇中!「PM Conference 2009」潜入レポート

PM Conference 2009がついに開催!『PMに必要な「現状と未来を読む力」』をテーマに、専門家のプロが講演するセミナー会場に記者が潜入取材を試みた

プロジェクトマネジャーが一堂に会すPM Conference

『PMに必要な「現状と未来を読む力」』をテーマに、2009年7月15日(水)・16日(木)と2日間に渡り、PM Conference 2009が神保町の学術総合センターで行われた。

100年に一度といわれる程の不況の風を受け、システム会社等ではプロジェクトのキャンセルや、見積り額の値引きなど、ビジネス環境が激しく変化している。先行き不透明な経済状況の昨今、プロジェクトマネジャー(以下PM)の持つ役割は、単なるプロジェクトの遂行だけでなく、より的確な現状の把握と未来を予測する力が求められつつあるのだ。

本セミナーでは、「ユーザー視点で見るプロジェクト進行」「プロジェクトのリスクマネジメント」「会計から紐解くプロジェクト管理」など様々な角度から、PMとして求められるスキル・必要となる知識など、全10ものセッションの講演を行っている。

注目度上昇中のPM Conference 2009の内側に、記者が潜入取材を試みた━━

セミナー会場

PMP資格取得者が300人以上集結!?

セミナー会場の入口をくぐってまず驚いたのが、会場の大きさである。講演が行われている会場の収容人数はゆうに300人を超え、PM Conferenceはその会場を満席にする程の盛況ぶり。今年で第5回目を迎えている。

参加者は現在PMとして活躍している技術者で300人を超える一大セミナーだ。PMが一堂に会していることにも驚いたのだが、さらに驚くべきことに、集まった技術者300人のほとんどがPMP(※1)の資格保持者なのだという。

PMとして活躍している技術者に対し、予期せぬアクシデントのリカバリ、新たに発生したリスクへの対処など、先々を見通した上での対応力について、ハイレベルな講義を展開しているのがこのセミナーの特徴だ。

※1 PMP(Project Management Professional):アメリカの非営利団体PMI(Project Management Institute)が知識体系に準拠して試験が行い、プロジェクトマネジメントに関する体系化されたアプローチ、方法論、事例に関する知識を備えているとみなされる者にはPMPの認定が与えられる。

専門家のプロが独自の視点でPMの役割について語る

それでは実際に講演の中身を見ていこう。今回、取材班がフォーカスさせていただいたのは、株式会社ジェーアイシー 専務取締役 / 税理士の鶴巻 榮氏の講義。テーマは「次のPMに求められる「プロジェクト管理会計」とは?」 という内容だ。

プロジェクトの円滑な進行が利益確保につながる技術の世界で、会計というフィールドから「どのようにプロジェクトを進行させれば最大のパフォーマンスを発揮できるのか」について焦点を当てた講演になっている。

「金は会社の血液」「仕事の数値化」「原価の4要素(※3)」など、税理士という専門家ならではの発想から、最適なプロジェクト管理方法を説きすすめていき、PMの役割として原価試算の重要性を語る。

※3 原価の4要素(ザイ・ロウ・カイ・ケイ):ザイ→材料仕入原価、ロウ→労務費、ガイ→外注費、ケイ→経費を指す。PMの役割として、今後原価の的確試算が必要になってくると鶴巻氏は語る。

グローバルスタンダードとなるPMP資格

PMPは現在、世界中で事実上の標準となっている。アメリカナイズが色濃く反映された資格だけに、資格を維持するにはPDU(※3)と呼ばれる単位を3年ごとに60ポイント以上取得する必要があるのがこの資格の特徴だ。

常に新しい技術を学び、多角的な視野でプロジェクト管理を行えるPMとしてのスキルを身に付けることで、日本の文化に捉われず、様々なフィールドで幅広く活躍できるのだろう。

PM Conferenceでは、プロジェクトを多角的な観点から考察することで、パフォーマンスの最適化を行う為のノウハウを伝授している。講義内容についても専門的で水準の講義が多い。

講演を聴くだけでも、プロジェクトマネジメントの実務に活かせることが多くあるので、PMを目指している方や、現在、PMPの資格取得を目指している方でも、一度セミナーに足を運んでみてはいかがだろうか。

※3 PDU(Professional Development Unit):更新の為に必要となるポイントのことを指す。記事の執筆や、シンポジウムなどでの講演、PMIが認定した団体の教育プログラムの受講、会社でのPM業務への従事をすることで、認定された教育プログラムの受講のほか、専門的な記事の執筆や講演活動などによってポイントを取得することができる。

 

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